CSR情報

よりエコロジーな住まいづくり

長寿命で高品質な住宅を普及させること。
それが豊かな社会づくりのために重要な私たちの使命であると、住友林業グループは考えています。
何十年もの暮らしの中で発生する環境負荷を低減できる住宅、
そして同時に火災や地震に強く安心できる住宅を提供します。

安定したエネルギー供給や持続可能なエネルギー源の開発が大きな社会課題となり、省エネルギーの推進が必要とされる現在、家庭におけるエネルギー消費量の削減が重視されています。
東日本大震災でエネルギー危機が表面化した後、国が進める低炭素社会に向けたロードマップでは、2020年までに新築住宅について省エネ基準への適合が義務化されました。さらに2020年までに標準的な新築住宅で、2030年までには新築住宅の平均で、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)を実現することが国の目標となりました。ZEHとは、住宅内の省エネルギー化によってエネルギー消費を抑えると同時に太陽光発電システムなどでエネルギーをつくることにより、年間で消費する住宅のエネルギー量が正味で概ねゼロ以下になる住宅です。住友林業では、このZEH を2020年には新築販売住宅の過半数とする目標を設定しました。お客様のご要望や全国のさまざまな建築条件に細かく対応した住宅を提供する住友林業の特性を活かして、設計担当者や営業担当者が一丸となって全国各地の気候風土に合わせたZEHの普及を進めます。

ZEHの省エネ効果
ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)仕様
  • ※ 住友林業の標準的な住宅には、発電設備は含まれません。
  • ※ 計算結果はシミュレーション条件によるものであり、光熱費、一次エネルギー消費量、CO2排出量は、敷地条件、プラン、お客様の家族構成や生活スタイル、保有する家電機器により異なります。

住友林業グループでは販売するすべての住宅に「グリーンスマート」の理念を取り入れ、スマートハウスの新しい形を提案しています。
木は、そもそも再生可能なエコな素材であり、鉄やコンクリートに比べて断熱性が高いというメリットがあります。木の特性を活かした住まいに、通風や日差し、樹木といった自然の恵みを効果的に取り入れた「涼温房(りょうおんぼう)」設計を取り入れ、さらに次世代の断熱性能と太陽光発電システムなどの環境機器を備えるとともにHEMS(ホームエネルギー・マネジメントシステム)の活用でエネルギー消費量の削減とエネルギーの創出を理想的な形にするのが「グリーンスマート」の基本的な考え方です。
省エネルギーな暮らしを実現するためには、エネルギーロスの少ない住宅にすることが大切です。たとえ高効率な冷暖房機器で快適な室温にしても、室内が外気温の影響を受けてしまっては、冷暖房機器の負担がかさみ、エネルギー消費量が増えてしまいます。そこでグリーンスマートでは、建物を構成する外壁、床下、天井、サッシ等の開口部の断熱性能を向上させる開発を行っています。また、グリーンスマート・ZEH 仕様では、基本性能をさらに高めるために高気密・高断熱化の開発を行っており、特に熱損失の大きい開口部性能の向上に注力しています。
住友林業では、住まいの高い気密・断熱性能とともに、自然の恵みや太陽光発電システムをはじめとした高機能な環境機器を導入し、より快適で環境にも健康にもやさしい暮らしを届けていきます。

グリーンスマートの家

火災や震災などの災害時に住民の命と暮らしを守るために、住宅の耐火・耐震性能は常に向上を求められています。住友林業グループでは、綿密な実証実験やそれに基づく技術開発を行い、住宅の安全性を高めています。研究開発を行う筑波研究所では、防耐火試験用の多目的大型炉を設置した検証棟を2015年6月から稼働しています。これにより、より高性能な防耐火木材などや耐火構造の開発が可能となりました。また、耐震についてはより実証的なデータを取得するために、住宅の実物大モデルを用いた震動実験を行いました。

筑波研究所耐火検証棟

「プロジェクトEARTH」によるCO₂のオフセット
住友林業が日本国内で販売するすべての注文住宅・分譲住宅の主要構造材の伐採から建築施工の過程で発生するCO2(年間約6万トン)をオフセットするため、インドネシアの荒廃地などに植林をする「プロジェクトEARTH」を実施しています。2009年から始まったこのプロジェクトで、延べ2,400haの土地に約480万本の植林をする予定です。植林の形態は生態系回復を目的とした「環境植林」と、持続的な森づくりを地域貢献と一体で行う「産業植林」を組み合わせています。植林後は、約10年間にわたって育林管理を行う計画です。

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