従業員関連基礎情報

従業員数

(単位:名) 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
単体 4,499 4,417 4,485 4,693 4,824
連結 18,137 17,001 17,802 18,195 19,159

従業員数の内訳(単体)

(単位:名) 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
マネジメント階層 2,047 1,995 2,030 2,117 2,164
スタッフ階層 2,297 2,292 2,303 2,398 2,458
有期雇用社員 125 98 92 97 119
受入出向 30 32 60 81 83
合計 4,499 4,417 4,485 4,693 4,824

従業員数の内訳(国内子会社)

(単位:名) 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
マネジメント階層 1,509 1,803 1,546 1,460
スタッフ階層 3,383 3,361 4,043 4,440
有期雇用社員 688 799 825 818
受入出向 330 263 231 218
合計 5,910 6,226 6,645 6,936

従業員数の内訳(年齢別・単体)

(単位:名) 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
30歳未満 707 693 690 769 860
30~50歳 2,881 2,959 2,817 2,799 2,875
50歳超 911 765 978 1,125 1,089

新卒採用者数(単体)

(単位:名) 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
住宅営業職 男性 60 73 80 100 90
女性 13 17 21 13 17
建築技術職 男性 23 22 27 37 40
女性 8 13 7 9 12
業務職 男性 15 17 22 22 28
女性 6 5 6 6 11
一般職 男性 0 0 0 0 0
女性 13 6 4 7 12
合計 男性 98 112 129 159 158
女性 40 41 38 35 52
合計 138 153 167 194 210

※ 各年度4月1日時点での新卒採用者数より算出

ページの先頭へ戻る

雇用

平均年間給与(単体)

2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
8,337,767円 8,483,875円 8,518,404円 8,635,865円 8,593,312円

平均勤続年数(単体)

2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
男性 15年5カ月 15年3カ月 15年8カ月 15年9カ月 15年11カ月
女性 11年0カ月 11年1カ月 11年1カ月 11年2カ月 11年4カ月

※ 年度末で算出(毎年3月31日時点)

離職率※1※2(単体) 第三者保証マーク

2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
自己都合離職率(%) 2.5 2.4 2.6 2.1 2.3
離職率※3(%) 3.0 3.9 3.1 3.0 2.7

※1 各年度の退職者数を期初の人員数で除して算出、人員数には役員・受入出向・交流派遣を含まず、関係会社への出向者を含む

※2 過去にさかのぼり各年度のデータを見直した

※3 自己都合退職を含む、定年退職と期間満了は含まない

ページの先頭へ戻る

ダイバーシティ

女性採用・雇用の状況(単体)第三者保証マーク

2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
女性従業員比率※1(%) 18.8 19.4 20.0 20.4 21.0
女性管理職比率※1(%) 2.2 2.6 2.8 3.2 3.7
女性新卒採用比率※2(%) 29.0 26.8 22.8 18.0 24.8

※1 女性従業員比率と女性管理職比率は、各年度の3月31日在籍人員により算出

※2 女性新卒採用比率は各年度4月1日在籍人数により算出

女性採用・雇用の状況(国内子会社)

2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
女性従業員比率※1(%) 29.6 30.4 30.7 31.6 32.0
女性管理職比率※1(%) 3.6 4.0 4.2 4.6 6.0
女性新卒採用比率※2(%) 36.1 48.0 40.3 40.2 43.6

※1 女性従業員比率と女性管理職比率は、各年度の3月31日在籍人員により算出

※2 女性新卒採用比率は各年度4月1日在籍人数により算出

障がい者雇用の状況(単体)

2014年度 2015年度 2016年度 2017年度※1 2018年度※2
障がい者雇用率(%) 2.24 2.12 2.12 2.26 2.32

※1 2017年度は、特例子会社スミリンウッドピース株式会社を含んで算出

※2 2018年度は、特例子会社スミリンウッドピース株式会社およびグループ適用会社スミリンビジネスサービス株式会社を含んで算出

障がい者雇用の状況(国内子会社)

2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
障がい者雇用率(%) 1.45 1.45 1.75 1.76

※ 各年度6月時点

海外における現地採用率

2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
海外における現地採用率(%) 99.3 99.2 99.6 99.8 99.1

※ 連結子会社が現地で採用し、期末に在籍している従業員を各年度の期末の総従業員数で除して算出

ページの先頭へ戻る

研修と教育

研修受講時間・研修関連費用(単体)

2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
従業員1人あたりの研修受講時間(時間) 6.8 9.3 9.4 13.1 13.6
従業員1人あたりの研修関連費用支出(円) 91,000 91,000 100,000 100,000 97,000

※ 2017年度より算出方法を変更した

ページの先頭へ戻る

ワーク・ライフ・バランス

ワーク・ライフ・バランス関連制度の利用状況(単体)

2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
育児休業取得者数(名) 男性 7 13 13 19 38
女性 33 40 43 41 43
育児休業取得率※1(%) 男性 4.2 7.8 8.5 11.6 24.1
女性 103.0 105.0 95.7 120.6 97.7
育児休業取得者の復職率※2(%) 92.8 96.4 96.2 93.6 96.2
短時間勤務制度利用者数※3(名) 29 32 40 53 61
在宅勤務制度利用者数※4(名) 21 19 19 25 49

※1 育児休業取得率=当該年度に育児休業を開始した人数/当該年度に子どもが生まれた人数

※2 育児休業取得者の復職率=当該年度の復職者/当該年度の復職者+育児休業から復職せず退職した人数

※3 育児・介護事由により利用可、短時間勤務制度利用者数と週休3日制度利用者数を加算

※4 育児・介護事由に限定せず利用可

ワーク・ライフ・バランス関連制度の利用状況(国内子会社)

2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
育児休業取得者数(名) 男性 1 3 3 6
女性 68 110 92 73
育児休業取得率(%) 男性 0.6 5.0 3.0 4.3
女性 115.3 102.8 85.2 104.3

※ 育児休業取得率=当該年度に育児休業を開始した人数/当該年度に子どもが生まれた人数

有給休暇取得率(単体)

2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
有給休暇取得日数(日) 6.7 6.3 6.9 9.0 10.1
有給休暇取得率(%)第三者保証マーク 35.2 32.8 35.9 47.4 53.2

※ 有給休暇の付与が毎年1月のため、表内の数字は歴年の実績。有給休暇取得日数を有給休暇付与日数で除して算出

有給休暇取得率(国内子会社)

2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
有給休暇取得日数(日) 7.1 7.3 7.6 8.7
有給休暇取得率(%) 39.7 40.0 43.9 50.5

※ 有給休暇の付与が毎年1月のため、表内の数字は歴年の実績。有給休暇取得日数を有給休暇付与日数で除して算出

ページの先頭へ戻る

労働安全衛生

労働災害の発生状況(単体)※1第三者保証マーク

2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
労働災害件数(件)※2 1 0 3 0 2
休業災害度数率※3 0.19 0.19 0.30 0.10 0.20
職業性疾病度数率 0 0 0 0 0

※1 上記報告年度における死亡にいたる労働災害は0件

※2 労働者災害補償保険法における休業補償給付対象件数を開示

※3 休業災害度数=休業1日以上の労働災害による死傷者数÷延実労働時間数×1,000,000

労働災害の発生状況(国内子会社)

2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
労働災害件数(件) 10 8 5 10

※ 労働者災害補償保険法における休業補償給付対象件数を開示

住宅施工現場における請負業者の労働災害発生状況

2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
労働災害件数※1 11件 6件 12件 9件 7件
休業災害度数率※2 3.63 2.23 3.35 2.31 3.01
職業性疾病度数率 0 0 0 0 0

※1 労働者災害補償保険法における休業補償給付対象件数を開示

※2 休業災害度数=休業1日以上の労働災害による死傷病者数÷延労働時間数×1,000,000

海外の木質建材製造事業における労働災害件数

2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
6件 18件 16件 23件 11件

※ 労働者災害補償保険法における休業補償給付対象件数を開示

住友林業社有林の作業現場において発生した請負業者の労働災害件数

2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
2件 1件 3件 1件 4件

ページの先頭へ戻る

労使関係

労働組合の組織率(単体)

2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
労働組合の組織率(%) 100 100 100 100 100

※ 2019年度4月1日現在、対象社員3,664名。対象者の範囲は労働協約で定められている

ページの先頭へ戻る

企業・IR・CSR情報