大学時代、野球部のマネージャーを務めた経験から、努力する人を支える仕事のやりがいを肌で感じていました。そんな中、住友林業への入社を決めたのは「この会社で働く人々を支えること」が仕事のモチベーションになると強く感じたためです。年代を問わず柔和な雰囲気な方が多く、学生にも分け隔てなく優しく接してくれる。一方で心の奥に情熱を持っており、実現したい未来のために泥臭く努力しつづける面もある。めらめらと燃えさかる炎ではなく、静かにそっと燃える炎のイメージです。社員に共通する、その柔らかさと実直さに魅力を感じて入社しました。これほど大きな企業できちんとやっていけるのかという不安もありましたが、初任地の先輩方が優しく迎え入れてくれて安心したのを覚えています。

入社から2年間は住宅事業における支店の総務グループで融資のサポートを行い、3年目からは本社秘書室で会長秘書や社長秘書を務めました。当時は会社パソコンのみで役員のスケジュール管理を行っていたのですが、ITソリューション部に相談してスマホからも確認できるように既存のアプリと連携させたところ、部署の皆さんに大変喜んでもらうことができました。その経験が評価されてか、産休・育休を経た後にITソリューション部へと配属になり、現在に至ります。三つの部署を経験しましたが、どの部署でも「この人に出会えただけでも、ここに入社した価値がある」と感じることがあり、当社を選んで良かったと思います。

現在所属しているITソリューション部のDX推進チームは、全社的なDX戦略を立て、技術の導入から人財育成まで幅広く手がけている部署です。私は主に、技術者ではない人が業務自動化ツールやアプリを開発できるようにするための社員開発プロジェクトを推進しています。例えば、業務自動化ツールを開発するための社員研修では、基礎知識の講習、外部の講師と二人三脚で進める実践学習、全体での成果発表という内容を2カ月間にわたって実施します。他にも、新たなDXテーマの調査や社内イントラサイトの運用などさまざまな業務を行っていますが、すべてに共通するのは社員自らがDX人財になれるようにすることです。専門家が社員の代わりにツールを開発するのではなく、あくまで社員が主体になってツールを開発し、業務変革を起こしていけるようにする。それが私たちの目指すべきDX推進であり、これからの時代を生き抜く企業に求められていることだと考えています。この考え方はDX推進チームだけでなく全社で共通しており、研修の募集をかけると一瞬で予約が埋まってしまうほどです。「他にはどんな研修をやっていますか？」「募集枠を増やしてもらえませんか？」と問い合わせが来るたびに、社員が主体的に業務変革を行いたい気持ちに応えられている実感がわき、自分の仕事に誇りを感じます。

業務効率化によって生産性を上げることももちろん大切ですが、私たちITソリューション部の最終的な目標は、森林・木材・建築他、当社の事業分野をより密接につなげWOOD CYCLEの循環を加速させることだと思っています。社有林のデータをより詳細に分析できる技術を導入すれば、木の育成や伐採から木材の流通や建築までのサイクルを最適化できるかもしれない。お客様情報や商材の管理システムをアップデートすれば、木材建材事業と住宅事業が協働できる領域が広がるかもしれない。そうした事業間のつながりを増やしてさらにシナジーが生まれるようサポートしていくことで、住友林業の成長はもちろん、脱炭素社会の実現にもつながるはずです。ただし、技術を導入するだけでは意味がありません。技術を使いこなせる人財を育て、増やし、継承していくことで初めて技術の価値は発揮されるものです。そのために私たちは、今後も社員主体のDXに注力しつつ、学んだことを実践したくなる仕組みづくりにも取り組んでいこうと考えています。すでに今、業務自動化ツール開発コンテストを社内で開催しているのですが、各部署からさまざまなツールがエントリーされています。他部署で作成したツールを知ることで自部署に派生して導入できるという、シナジー効果が生まれつつあります。

今でこそさまざまな取り組みを推進させてもらっていますが、学生時代は美術史にのめり込むなどITとは縁のない日々を送ってきました。そのためITの専門家といえるほどの知識はまだないのですが、だからこそ「DXって言葉だけ聞くと難しそうだな…」「自分にはITなんて使いこなせないはず」と思い込んでいる社員の気持ちに共感できる点が、私の強みだと考えています。技術を使いこなしましょうと頭ごなしに伝えても、苦手意識を持つ社員の心を動かすことはできません。専門知識のない社員が通常業務もある中、業務自動化ツールやアプリの開発に手を挙げるのか？とも思われていました。そこで当初はITに親しみを持ってもらうことを念頭におきました。先ほど述べた業務自動化ツール開発研修の募集をかける際も、「研修を開催するので来てください」ではなく「こんな悩みを抱えている方いませんか？」という出だしでツールを導入できそうな業務シーンを紹介するなど、社員の気持ちになって発信した結果、今では開発者が150名と多くの社員が私の想いに賛同してくれています。誰一人取り残さない、全社的なDXを推進するために。その先に事業のシナジー効果を生み、さらに社会に貢献していけるよう、社員一人ひとりに寄り添った取り組みを今後も続けていきたいです。