防災・危機管理アドバイザーが緊急提言！
近未来に起こり得る大規模災害から家族を守るには？
ZEHが備える防災力が、その有効な対策になりそうです。
防災システム研究所 所長
防災・危機管理アドバイザー
山村 武彦
新潟地震（1964年）を契機に、防災・危機管理のシンクタンク「防災システム研究所」を設立。以来50年以上に亘り、世界中で発生する災害の現地調査を実施。多くの企業や自治体の防災アドバイザーを歴任。著書多数。
防災のために意識的に行動しよう
「日本では1923年に起きた関東大震災以降、100人以上の犠牲者を出す地震が16回発生しています。にもかかわらず危機管理意識が高まらないのは残念です」と山村武彦氏は話します。
「人間には誰しも『正常な状態がずっと続き、災害が起きるとしてもずっと先だろう』という意識、心理学用語でいう『正常性バイアス』という心の安全装置が働いています」
内閣府は、今後30年以内に70％以上の確率で2つの巨大地震が起こると予測しています。
関東から九州までの広い範囲で強い揺れと津波に見舞われる「南海トラフ地震」と、首都圏を襲う「首都直下地震」。
一方で、熊本地震は発生確率1％未満とされていたにもかかわらず、発生した大地震です。つまり、今、この瞬間に地震に見舞われてもおかしくないということ。「今すぐにでも心の安全装置を意識的に外して、防災のために行動を起こすべきだと思います」
災害時も自宅で生活できるから
災害発生後、ケガもなく無事に命が守れたとしても、避難所の劣悪環境によるストレスや、車中泊が要因とされるエコノミークラス症候群など『震災関連死』という深刻な危機が待ち受けています。「そこで注目してほしいのが住友林業の木造住宅です。構造材にふんだんに木材をつかうことで、断熱効果が高まるとともに、耐震、耐火、さらには耐風、耐雨などの諸性能も非常に高い。しかもZEH仕様になることで、レジリエンス（非常事態から速やかに回復できる強靭さ）を備えた住宅になるのです」
水、湯、電気の心配が少なくて済むから
「ライフラインが寸断されれば家電、照明はつかえず、温かいお湯をつかったり、排泄物を流すこともできません」
その不便さを一時的に緩和するのが住友林業のZEH。太陽光発電システムで発電した電力を蓄電池に貯められる上、エネファームも最長8日間継続して発電。その間はお湯、シャワー、ガス温水式床暖房をつかえます。
- ※エネファームは停電時発電継続機能が備わった機器に限り発電が可能。継続発電期間は、機種によって異なります。また起動には機種により一定の条件があります
- ※停電時にエネファームで発電するには、都市ガスと水道が供給状態であることが必要です
熱中症、冷えによる体調悪化を防げるから
「災害によるライフライン寸断は室内環境にも悪影響を与えます。
冷暖房はつかえず、高齢者、子どもは体調を崩す恐れもあります。
その点、断熱効果が高い木の家は、自宅での避難生活に適していますね」
天井・外壁・床下・窓などにおいて適切な断熱部材を採用し、高い断熱性をもつ住友林業のZEHなら、自宅での避難生活が可能な室内環境を維持できます。
年に1回「家族防災会議」を開こう
安全は準備に比例して向上します。年に1回、家族全員で防災会議を開きましょう。まずはNTTの災害用伝言ダイヤル「171」利用法の確認や、遠方の親せきを介した「三角連絡法」など安否確認の方法を決定。
次は自宅の「安全ゾーン」の念押しを。転倒落下物が少なく、閉じ込められない理想的な場所は玄関。ほかにも緊急時の集合・避難場所と自宅や職場からの経路、家族内の役割分担、非常用持ち出し袋の中身などの確認も会議の項目になります。
「防災グッズ準備後の『1日防災生活体験』も勧めます。自宅のブレーカーを落とし、水、ガスもつかわず、家族皆で24時間過ごすのです。ライフラインが寸断されると何が起き、どう対処すべきかがわかります」
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