住友林業 One Click LCA 住友林業 One Click LCA

建物LCAへのインサイト

建築LCA 関連用語集

「建てるときのCO2」見える化にあたって
必要となる考え方、
よく使われる言葉について共に学びましょう。

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BIM

Building Information Modelingの略称。コンピューター上に作成した3次元の建物のデジタルモデルに、管理情報などの属性データを追加した建築物のデータベースを、建築の設計、施工から維持管理までのあらゆる工程で情報活用を行うためのソリューション。これまで設計や施工の段階で様々なソフトウェアで分断されていた情報が統合・共有され、業務が正確でスピーディになる。

BREEAM

世界各国のグリーンビルディング認証の1つで、イギリス建築研究財団(BRE:Building Research Establishment)が1990年に世界に先駆けて開発し運用している、建物の環境性能を評価するためのシステム。

EPD

環境製品宣言(Environmental Product Declaration)の略称。原材料調達から廃棄までの製品の全ライフサイクルに亘るCO2排出量などの様々な環境影響を可視化した、ISOに準拠した環境認証ラベル。EPDを取得することで、製品の環境への影響を定量的に表すことができる。

GWP

Global Warming Potentialの略で、地球温暖化係数と呼ばれる。CO2などの温室効果ガスがどれだけ温暖化に影響を与えるか表した数字のこと。

IFRS

国際財務報告基準(International Financial Reporting Standards)の略称で、国際会計基準審議会(IASB:International Accounting Standards Board)が策定する会計基準のこと。気候変動リスクに関する情報開示の基準案を公表している。

ISO

スイスのジュネーブに本部を置く非政府機関である国際標準化機構(International Organization for Standardization)の略称。ISOの主な活動は国際的に通用する規格を制定することであり、ISOが制定した規格をISO規格という。LCAについてもISO規格が作成されており、LCAの原則と枠組みを定めるISO14040をはじめとして、LCAの要素ごとにその内容が定められている。
ISO14040(JIS Q14040):原則及び枠組み
ISO14041(JIS Q14041):目的及び調査範囲の設定並びにインベントリ分析
ISO14042(JIS Q14042):ライフサイクル影響評価
ISO14043(JIS Q14043):ライフサイクル解釈
ISO14044(JIS Q14044):要求事項及び指針
ISO21929:建物建設における持続可能性及び指標(指標開発の枠組み及び指標のコアセット)
ISO21930:建築製品の環境宣⾔
ISO21931:建物建設における持続可能性(建設工事の環境・社会・経済性の評価方法の枠組み)

LCA

ライフサイクルアセスメント(Life Cycle Assessment)の略称で、ある製品・サービスのライフサイクル全体(原材料調達、製品生産、流通・消費、廃棄・リサイクル)又はその一部の段階における環境負荷を定量的に評価する手法。LCAについては、ISO(国際標準化機構)による環境マネジメントの国際規格の中で、ISO規格が作成されている(ISO14040~ISO14044)。建物を対象とした規格に、建築製品の環境宣⾔に関する ISO21930がある。

LEED

Leadership in Energy & Environmental Designの略称で、米国NGOの米国グリーンビルディング協会(USGBC)が開発し、GBCI(Green Business Certification Inc.)が運用している、環境に配慮した建物に与えられる環境性能の評価・認証システム。建物の建設やデザイン、運用管理などあらゆるフェーズにおいて適用されている。LEED認証を受けた建物は、水やエネルギーなどの資源の効率的な利用を実現し、温室効果ガス排出削減へ貢献していることが証明されている。LEED認証は、環境面だけでなく、コミュニティや健康など幅広い目標を掲げている。

Revit

米国本社のオートデスク社が開発・提供するWindows用建築BIMソフトウェア。

SBT

Science Based Targets(科学的根拠に基づく目標)の略で、パリ協定が求める⽔準と整合した、企業が設定する温室効果ガス排出削減⽬標のこと。5年〜10年先を目標とし、4.2%/年以上のGHG排出量の削減を目安としている。また、SBTでは、サプライチェーン全体の排出量(事業者⾃らの排出だけでなく、事業活動に関係するあらゆる排出を合計した排出量)の削減が求められている。

ZEH / ZEB

Net Zero Energy House(ゼッチ)/ Building(ゼブ)の略称で、エネルギー収支をゼロ以下にする一般住宅もしくは建築物(工場やオフィスビル、マンションやテナントビルなど2階建て以上の建物)を指す。つまり、住宅や建築物で使用するエネルギーと、太陽光発電などで創るエネルギーを相殺して、1年間で消費するエネルギーの量を実質的にゼロ以下にする住宅もしくは建築物のこと。

エンボディドカーボン

Embodied Carbon

建物の建設(建材資材の調達から、輸送、施工・建設、修繕、廃棄・リサイクルまで)に際して発生するCO2を指す。

オペレーショナルカーボン

Operational Carbon

建物の運用(冷暖房などのエネルギー消費や水利用)に際して発生するCO2を指す。

環境負荷

環境基本法では、「環境への負荷」とは、人の活動により環境に加えられる影響であって、環境保全上の支障の原因となる恐れのあるものを指している。具体的には、人間活動に伴って排出され地球温暖化の原因となるCO2などや、大気汚染の原因となるNOx(窒素酸化物)、SOx(硫黄酸化物)などがある。

気候変動問題

気候は様々な要因により、様々な時間スケールで変動している。気候変動の要因には自然の要因と人為的な要因があり、気候変動問題は、後者を要因とする地球環境への様々な影響を指す。人為的な要因には、人間活動に伴うCO2などの温室効果ガスの増加やエアロゾルの増加、森林破壊などがある。CO2などの温室効果ガスの増加は、地上気温を上昇させ、森林破壊などの植生の変化は水の循環や地球表面の日射の反射量に影響を及ぼす。近年は大量の石油や石炭などの化石燃料の消費による大気中のCO2濃度の増加による地球温暖化に対する懸念が強まり、人為的な要因による気候変動に対する関心が強まっている。

グリーンビルディング
認証

グリーンビルディングとは、エネルギーや水、空調設備などの環境性能の高い建物を指す。CO2排出量や水使用量など環境性能だけでなく、建材の持続可能性、人体の健康やウェルビーイングへも配慮が必要となっている。世界のグリーンビルディング認証制度は、米国のLEEDをはじめとし、日本のCASBEE、英国のBREEAM、オーストラリアのNABERSなどがある。

原単位

一定量の生産物をつくるために使用する、または排出するモノや時間などの量のことを言う。一定量の生産物をつくる過程で排出するCO2を、CO2排出原単位と呼び、CO2排出原単位には、①産業連関式データと②積み上げ式データの2種類がある。

産業連関式データ

社会に存在するすべての財・サービスを400種類にまとめて分類し、多種の製品の平均的な単位生産額あたりの排出量を示したもの。

スコープ1、2、3

Scope1, 2, 3

Scope1は事業者自らによる温室効果ガスの直接排出(燃料の燃焼、工業プロセス)、Scope2は他社から供給された電気、熱・蒸気の使用に伴う間接排出、Scope3はScope1、Scope2以外の間接排出(事業者の活動に関連する他社の排出)を指す。GHGプロトコルにおいて、組織の温室効果ガス排出量を把握するために、Scope1~3の3つに区分し、これら3つの合計をサプライチェーン全体の排出量と考える。

炭素固定量

木が吸収したCO2を炭素として内部に貯留する機能のこと。伐採した木を木造建築や家具などに活用することでCO2を長期間、大気に排出せずに済むという考え方。

脱炭素設計

脱炭素設計とは、建物の全ライフサイクルのCO2排出量削減を目指すこと。エンボディドカーボンとオペレーショナルカーボンを合わせたライフサイクル全体でのCO2排出量削減や、サプライチェーン全体でのCO2排出量の見える化に繋がる環境認証ラベルEPD活用などが具体的な取組内容である。

積み上げ式データ

ライフサイクルの各段階で投入した資源・エネルギー(インプット)と排出物(アウトプット)を詳細に集計したものである。データの種類として主に「汎用データ」と「EPD(環境認証宣言)」に分けられる。

地球温暖化

産業活動が活発になり、CO2やメタン、さらにはフロン類などの温室効果ガスが大量に排出されて大気中の濃度が高まり、熱の吸収と再放射が増えた結果、大気が温まり地球全体の平均気温が上昇している現象のこと。地球温暖化の原因となっているガスのなかでもCO2はもっとも温暖化への影響度が大きいガス。産業革命以降、化石燃料の使用が増え、その結果、大気中のCO2の濃度も増加している。

汎用データ

材料の一般的なCO2排出原単位であり、メーカー固有の製品ごとに登録されているEPD(環境製品宣言)とは区別される。汎用データの例として、海外のエコインベントや国内のIDEA・3EIDなどが挙げられる。LCA算定の目的に依ってはISO規格への準拠を求められる場合があり、LEED Ver4.1ではISO21930及びEN15804への準拠が求められている。One Click LCAではISO21930及びEN15804に準拠した汎用データを搭載している。

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