防災を考える家づくりは、災害列島・日本に住む「作法」

日本は災害列島といわれ、近年では自然災害が激甚化、頻発化しています。

激しい雨の降る回数は1980年代と比べ約2倍。

地震は過去10年の平均で年間2,872回、約3時間に1回は日本のどこかで発生している計算になります。

また、近年では防災の考え方も変わってきています。

今までは「逃げる防災」が基本でしたが、警報や避難指示の発令を待っていては遅い場合があります。

地震は突然起きますから、すぐに逃げられない可能性もあるわけです。

だからこそこれからは、逃げなくてもいい「安全な場所、安全な家に住む防災」が大事になります。

どんな家を選ぶかで、家族の命、暮らしの安全・安心が左右されることになるのです。

その点、住友林業の家は、BF構法で安全を確保したうえ、太陽光発電システムや蓄電池設備、雨水タンクなどを設置でき、「住む防災」が実現できます。

太陽光発電と蓄電池を組み合わせると夜間もエアコンが使え、熱中症や低体温症を防げます。

これらを新築時に設置しないのは非常にもったいないと思います。

能登半島地震の被災後5日目に現地を訪れましたが、避難所には数百人が集まり、トイレも決して良い環境ではありませんでした。

また、避難所よりも自宅の方がよく眠れ、ストレスがさほど高まりません。

災害に強い安全・安心な住宅に住むことは、幸せな暮らしの一丁目一番地だと思います。

今まで世界中の災害現場を見てきてわかったのは、同じ地域で同じ災害に見舞われても、家によって被害状況が大きく違うこと。

これは、土地それぞれの災害リスクや建物の強度、地盤などの状況が異なるからです。

国土交通省のデータによると、日本人の67.7%が洪水や土砂災害、地震、津波という四大災害リスクエリアに居住しているそうです。

家を建てるときは、まずハザードマップでリスクを確認する。

そして、自分の敷地の性質や地盤、地域の特性を確認したうえで設計することが重要です。

浸水想定区域内の敷地であれば、地盤や基礎を高くする。

大きな地震や液状化が心配な敷地なら、上位の耐震等級や地盤補強を考える。

今こそ、こうした敷地ごとのリスクを考慮した安全設計が必要です。