住友林業グループの事業とESGへの取り組み

研究開発

概要

木は、地球環境の持続可能性と私たちが営む社会・経済の発展の両立にとって大きな可能性を秘めています。木の可能性を引き出し、その価値を高めるためには、継続的な技術開発が不可欠です。その牽引役である筑波研究所は、1991年の設立以来、木に関する先進的な研究と技術開発力で、住友林業グループの礎を支えています。

主な数字(2021年度実績)
  • 研究開発費 2,488百万円

研究開発体制及び分野

筑波研究所では、未来の技術を生み出す長期の「コーポレート研究開発」と短中期で収益向上を目指す「事業部連携研究開発」の2つを軸に、7グループ体制で研究開発を行っています。目まぐるしく社会や生活環境が変化する中では既存の概念にとらわれず、中長期的視点に立つことが重要だと考えています。これまでにない木の活用方法を生み出しその付加価値を高めることで、社会や人々の暮らしに役立ち、豊かな地球環境に貢献することを目的に、新しい研究開発テーマに一丸となって挑戦しています。

筑波研究所の研究開発体制及び分野

筑波研究所の研究開発体制及び分野
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研究成果を人と社会へ還元

住友林業グループは2018年「W350計画」を発表しました。創業350年となる2041年を目標に、木造超高層建築物を象徴とした、街を森にかえる「環境木化都市」の実現を目指す研究技術開発構想です。木材の利活用や森林経営のサステナブルな循環の促進を目指したイノベーションを起こし、人の暮らしと地球環境の持続可能性を考え、「環境木化都市」の実現を目指します。筑波研究所で得られた様々な研究結果を、事業の中で人と社会に還元することで、木材需要の拡大による林業再生や、CO2固定量拡大等を通じた気候変動対策につなげ、地域活性化及び地球環境との共生に貢献します。