住友林業グループの事業とESGへの取り組み

研究開発

概要

木は、地球環境の持続可能性と私たちが営む社会・経済の発展の両立にとって大きな可能性を秘めています。木の可能性を引き出し、その価値を高めるためには、継続的な技術開発が不可欠です。その牽引役である筑波研究所は、1991年の設立以来、木に関する先進的な研究と技術開発力で、住友林業グループの礎を支えています。

主な数字(2022年度実績)
  • 研究開発費 2,576百万円

研究開発体制及び分野

筑波研究所では、新たな事業機会創出と価値創造を目指す「コーポレート研究開発」と事業戦略に基づいて行われる「事業部研究開発」の2つを軸に、5グループ体制で研究開発を行っています。目まぐるしく社会や生活環境が変化する中では既存の概念にとらわれず、中長期的視点に立つことが重要だと考えています。これまでにない木の活用方法を生み出しその付加価値を高めることで、社会や人びとの暮らしに役立ち、豊かな地球環境に貢献することを目的に、新しい研究開発テーマに一丸となって挑戦しています。

筑波研究所の研究開発体制及び分野

研究成果を人と社会へ還元

住友林業グループは、創業350年となる2041年を目標に、木造超高層建築物を象徴として、さらにその周辺の建物やあらゆるものを木造化・木質化することで街を森にかえる「環境木化都市」の実現を目指す研究技術開発構想「W350計画」を2018年に発表しました。そして、2022年2月には長期ビジョン「Mission TREEING 2030」を発表し、住友林業の「木」を軸にした川上から川下までの事業活動を通じて脱炭素化とサーキュラーバイオエコノミーの実現を目指しています。筑波研究所は、研究活動で得られた様々な知見や技術を住友林業の事業に活かし、人と社会に還元することで、住友林業グループの目標の実現に貢献します。