住友林業のサステナビリティ事業のルーツ。
経営理念の原点となる「大造林計画」と「保続林業」

住友林業の森林経営は、別子銅山（愛媛県新居浜市）での銅山備林経営から始まりました。

1691年（元禄四年）、現在の愛媛県新居浜市に別子銅山が開坑され、住友は鉱山業とその関連産業を家業の軸に据えて発展を遂げました。その一方、銅山開発が進むにつれ、銅製錬時の煙害や木材の伐採によって、周辺の森林が荒廃の危機を迎えていました。当時の別子支配人　伊庭貞剛は「国土報恩」という考えのもと、1894年に失われた森を再生させる「大造林計画」を樹立し、保続林業という理念を掲げ、多い時には年間250万本を超える大規模な植林を実施しました。その結果、別子銅山の山々は、現在のような豊かな緑を取り戻すようになりました。

この大造林計画が一段落した後、住友林業は、森林の維持・育成や伐採・製材にも力点を置くようになり、持続可能（サステナブル）な経営である保続林業を確立させました。

「木を植え、森を育み、資源として活用し、使った分はまた植える。」この循環型で持続的な林業の考え方は、ESGやSDGｓなどの言葉が使われる以前から、当グループのDNAとして刻まれ、経営理念として受け継がれています。

• 住友林業の歴史・沿革

※写真提供：住友史料館

1881年の別子銅山

現在の別子銅山

森林事業を全国へ、そして世界へ
豊かな自然環境と林業の共生で、持続可能な社会を実現

森林経営事業は当社グループの「木を軸にした再生循環型事業」の根幹をなす事業です。
これまで、国内で培った社有林経営を世界へ展開していくことで、世界各地で顕在化しつつある社会・環境課題に貢献しています。

住友林業グループは、国内で総面積約4.8万ヘクタールの社有林を、海外で管理保有面積約23.1万ヘクタールの植林地を管理しています。これらの森林で下刈り、枝打ち、間伐など、育林のための適正な管理を実施することで森林の公益的機能の維持・向上に努めています。

国内外の森林管理・保有等面積（2020年12月末現在）

自然資本としての森林は多様な役割をもち、人々の生活に高い価値を提供しています。

健全かつ適切な森林管理によって機能が維持される
木の機能（CO2の吸収、固定、削減機能)

木は成長時に光合成によってCO2を吸収し、それを炭素として固定します。また、炭素固定量は高齢になるほど減少するため、年齢が高くなった木は伐採してまた植林することで、森林が若返り、炭素固定量を増加させることができます。

樹齢と炭素固定量の推移（模式図）

つまり、森林・林業にとってのサステナブルとは、「植えて→育てて→伐って→使って→また植える」という循環をしっかりと回していくことです。再生可能な資源である「木」を人がしっかりと管理することで、未来永劫、利用可能な資源として、その価値を十分に発揮していくことができます。