基本的な考え方

住友林業は、社員が誠実さと思いやりを持って活き活きと仕事ができるよう、自由闊達に意見を述べ合う雰囲気づくりに努めています。また、一人ひとりの個性を尊重し、成果や努力に正当な評価が行われる風土の中で、共に成長していくことを目指しています。

人事評価や業務遂行における
コミュニケーション

住友林業は、人事評価を通して人財を育成・開発することを主眼に、全ての社員を対象に評価結果をフィードバックしています。評価項目は半期ごとの短期業績に加え、長期的な会社の発展に貢献する取り組み事項、チームでの成果創出への姿勢・行動、コンプライアンスやリスク管理となっています。半年に一度、上司と面談を行い、目標の設定と評価結果について説明を受ける機会を必ず設けています。

多面評価制度（360度評価）については、2022年度は経営総合職の社員のうち、主に新任の組織マネジメントを担う社員、及びマネジメント職を目指す社員を対象に実施しました。この評価結果から、「現在の状態を正しく認識（＝気づき）」し、具体的なマネジメント行動につながるヒントを得て、自身のアクションプランを描き、実践につなげられるよう、本人にフィードバックしています。また、所属組織の責任者にも評価結果をフィードバックし、本人への指導や評価の参考としています。

また、年に一度、人事部にて、全社員に仕事や職場についての所見や異動の希望、家族状況などについて自己申告の形で直接聞き取りを行っています。

カジュアルフリーディスカッション

住友林業グループでは2007年度から社長と社員のコミュニケーションの場として「カジュアルフリーディスカッション」を定期開催しています。

2022年度は『「Mission TREEING 2030」～ウッドサイクルを回そう～』をテーマに住友林業グループ内で脱炭素事業の最前線で活躍している5名の社員と光吉社長がディスカッションをしました。その様子を撮影し、動画で配信することで社長の脱炭素社会実現への強い意気込みや社員の事業への熱い想いが伝わる回となりました。経営者と社員が直接対話でき、グループ間のコミュニケーションを活発化させる活動として2023年度も継続する予定です。

社員意識調査

2022年7月に、住友林業は12回目となる社員意識調査を実施しました。

調査は「仕事／業務負荷／職場／上司／評価・処遇・能力開発／キャリア／経営・ビジョン／お客様志向／コンプライアンス／満足度／意識行動」の11カテゴリ、全91問について聞き取りを行いました。

対象者は正社員及び有期雇用社員4,995名で回答率は91.1％でした。

調査の結果、「当社で働いていることに満足している」という設問に対して「まったくその通り・どちらかといえばその通り」と回答した社員の割合は77.0%でした。

また、この調査は2019年より国内の住友林業グループ26社と合同で実施しており、住友林業を含む全対象者は正社員・有期雇用社員を含む社員（一部パート社員を含む）12,656名、回答率は88.5％でした。

今後も国内の住友林業グループ共通の調査を毎年実施し、経年変化を把握していく予定です。

社員意識調査回答率（住友林業）

社員意識調査による社員満足度の推移
（住友林業）

労働組合との関わり