マイホームの資金計画を立てる際、土地や建物の建設費や税金、登記費用、住宅ローンの手続き費用、工事中の仮住まいのための費用などを予算として計上されると思います。しかし、マイホーム購入後に用意・購入しなくてはならないものに関しては見落としがちではないでしょうか。
そこで今回のコラムは、読者の皆様が住宅購入資金計画を立てる際の参考として、住宅金融支援機構による「住宅取得に係る消費実態調査（2014年度）【2015年8月発表】」の内容をご紹介いたします。
マイホーム購入後に必要な
耐久消費財と購入費用は
どのくらい？
公開日:2012.03.16
- マイホーム購入後
- 耐久消費財
「住宅取得に係る消費実態調査」とは
「住宅取得に係る消費実態調査」とは、住宅金融支援機構による住宅取得に伴う耐久消費財（家具や器具など長期にわたって使用される商品）などへの支出の動向および消費を取り巻く環境等に関する調査で、2014年度はインターネット調査により2014年1月から2014年6月までの間に住宅に入居をした1,168世帯を対象に実施されています。
調査の対象となる世帯の内訳は、一戸建て（新築）建築世帯が430件、建売住宅購入世帯が213件、新築分譲マンション購入世帯が185件、中古住宅（一戸建て・マンション）取得世帯が340件です。
調査の概要
調査結果の中で、特に重要と思われる項目を抜粋してご紹介いたします。
住宅の購入に伴う引っ越し費用
住宅建築に伴う引っ越し費用の平均額は、以下の通りです。
| 一戸建て（新築） | 14.5万円 |
|---|---|
| 建売住宅 | 16.4万円 |
| 新築分譲マンション | 19.5万円 |
「一戸建て（新築）」が最も低く、「新築分譲マンション」が最も高い結果になっています。また、「一戸建て（新築）」、「建売住宅」および「新築分譲マンション」を合わせた平均額は16万円です。
住宅の取得後1年以内に購入した耐久消費財の購入金額
住宅の建築・購入した世帯が、おおむね1年以内に購入した耐久消費財の1世帯当たりの平均額は、以下の通りです。
| 一戸建て（新築） | 201万円 |
|---|---|
| 建売住宅 | 105.1万円 |
| 新築分譲マンション | 85.9万円 |
「新築分譲マンション」が最も低く、「一戸建て（新築）」が最も高い結果になっています。
また、「一戸建て（新築）」、「建売住宅」および「新築分譲マンション」を合わせた平均額は152.8万円です。
品目別の購入世帯比率
購入した世帯が多い耐久消費財の上位10組は以下の通りです。
| 1.カーテン | 58.2% |
|---|---|
| 2.照明器具 | 55.3% |
| 3.ルームエアコン | 37.2% |
| 4.じゅうたん・カーペット | 34.3% |
| 5.ベッド・ソファーベッド | 31.3% |
| 6.テレビ | 31.0% |
| 7.応接セット | 30.6% |
| 8.ふとん | 29.8% |
| 9.電気冷蔵庫 | 28.9% |
| 10.食堂セット | 27.1% |
「カーテン」と「照明器具」が50％を超えており、半数以上の世帯が新たに購入していることが分かります。
購入金額の大きい耐久消費財
購入金額の大きい耐久消費財の上位10組は以下の通りです。
| 1.乗用車（新車） | 231.5万円 |
|---|---|
| 2.太陽光発電システム | 204万円 |
| 3.乗用車（中古車） | 105.6万円 |
| 4.門・塀（垣根） | 64.3万円 |
| 5.ピアノ | 49.5万円 |
| 6.太陽熱温水器 | 34.9万円 |
| 7.オートバイ・スクーター | 30.7万円 |
| 8.ルームエアコン | 23.6万円 |
| 9.絵画・美術品 | 18.9万円 |
| 10.仏壇・神棚 | 18.1万円 |
「乗用車（新車）」と「太陽光発電システム」は平均購入額が200万円を超えており、その他の品目より一段高い水準となっています。
地域別一世帯当たりの平均購入額
「一戸建て（新築）」、「建売住宅」、「新築分譲マンション」、「中古住宅（一戸建て・マンション）」全体の地域別一世帯当たりの平均購入額は、以下の通りです。
| 北海道 | 102.7万円 |
|---|---|
| 東北 | 131万円 |
| 関東 | 123万円 |
| 中部 | 142.3万円 |
| 近畿 | 114.9万円 |
| 中国 | 139.7万円 |
| 四国 | 158.5万円 |
| 九州・沖縄 | 145.3万円 |
地域別では「北海道」が最も低く、「四国」が最も高い結果になっています。
まとめ：耐久消費財の購入費用も忘れずに計上
今回は、マイホーム購入後に用意・購入しなくてはならないものの参考として「住宅取得に係る消費実態調査」の内容をお伝えいたしました。
マイホームの購入に関するものだけでなく、このような費用も忘れずに、必要経費として住宅購入資金計画の予算に加えておきましょう。
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